出版には企画出版（商業出版）・共同出版（協力出版）・自費出版（個人出版）などのスタイルが有りますが、それぞれの出版契約の内容は出版社によって違いが有ります。
呼び方が同じだからと決めつけてしまわないで、契約内容は充分に吟味するよう注意してください。
企画出版
出版社が出版にかかる費用の全額を負担する出版スタイルの総称で、充分な売り上げが予想される作品に対してのみ採用される方法です。
企画出版の対象に特に定めはなく、職業作家やコンテストの上位入賞者からまれに無名の新人の作品が企画出版として取り扱われる場合も有ります。
出版する社がリスクを負うので、売れなければ損失が大きい反面、売れれば利益も大きい方法です。この場合の出版では本の著者には印税という形で報酬が支払われるのが普通です。
共同出版
文字通りに解釈すれば著者と出版社が共同でリスクを負担して出版する方法だと思えるのですが、実際の契約内容を見てみると共同出版という出版スタイルには首をかしげたくなるような部分が多いようです。
責任の負担比率は契約内容によると思いますが、実のところ自費出版と同様の費用が著者に請求される例が多いようです。
そのことから考えても、共同出版というのは自費出版よりもお得感を漂わせた商品名のようなものと思った方が良さそうです。
自費出版
ご存知の通り、著者が出版にかかる費用の全額を負担する出版契約のことです。
自費出版の費用が高過ぎるという話を良く聞きますが、本当によくよく考えてみると出版社は印刷所ではないので相当の時間を掛けて「売り上げが見込めない本」の企画・編集に携わります（良心的な出版社に限った話ですが）。
売り上げによる利益が見込めないことを考えると、自費出版費用から印刷・製本・材料費・デザイン費などの実費を引くと編集者の日当が可哀想なくらい少ないことが分かるはずです。
身を削って自費出版に協力してくれる良心的な編集者のためにも、売れる本を世に送り出したいものです。
印税というと何か税金が関わっているのかと勘違いしそうですが、商習慣的に印税と呼ばれているだけでその実体は著作権使用料だと考えて良いでしょう。
通常の商業出版では著者に払われる印税は10%前後で、支払いのスタイルには出版した部数分の印税が支払われるものと、実際に売れた部数に対してのみ印税が支払われるものが有ります。
自費出版の場合は本来、印税というものは発生しないはずなのですが、本が売れた場合の利益還元金を分かりやすく印税と呼んでいる場合も多いようです。